私たちのSDGSへの取り組みについて


ウェルネスツーリズム専門旅行会社として、SDG’s(持続可能な開発目標)・地域社会・人々の健康増進に貢献

 

私どもは、国連が提唱するSDG'sを積極的に推進するため、2022年6月に観光庁主催のGSTC(グローバル・サスティナブル・ツーリズム協議会)のトレーニングプログラムを修了し、一観光事業者として責任あるツアー造成ができるよう、SDG'sを基盤とし日々取り組んでいます。

 

これまで日本のウェルネスツーリズムの第一人者である、琉球大学ウェルネス研究領域  荒川雅志教授と産学連携で、沖縄の食文化や伝統文化、地域の方々や自然との触れ合いを積極的に取り入れることで、旅をしながら原点回帰や心身の癒し、気づきや自己成長ができるようなツアー(=ウェルネスツアー)造成を進めてまいりました。

 

2020年からは新型コロナウィルスの世界的な蔓延による外出自粛の長期化で、人々のつながりが希薄化し、心の問題への対応が急務となっています。私どもは地域社会やそこに暮らす人々、旅での新しい出会い、自然とのつながりを通じて、人々の心身への健康増進と、将来的には日本の医療費削減に貢献したいと願っております。

 

私たちの新たな取り組みとしては、現在リハビリツーリズムを提唱しておられる企業様とのコラボゴルフツアーや、海外のお客様よりご要望をいただいている、日本の長寿に関するツアーなどを、琉球大学と産学連携で企画・開発しております。

 

これからも一観光事業者として、持続可能な開発目標と地域社会に貢献できるよう、その役割と責任を果たしてまいります。

 

GSTC(グローバル・サスティナブル・ツーリズム協議会)プロフェッショナルを取得
GSTC(グローバル・サスティナブル・ツーリズム協議会)プロフェッショナルを取得

私たちの理念

 

私たちウェルネス・ツアーは、地域社会、そこに暮らす人々とその方たちの文化や日常生活、自然を大事にしながら、同時に「人々とのつながり」を積極的にツアーに取り入れることで、お客様の心身の向上、自己成長、地域社会の活性化に寄与します。また実績の継続的改善をモニタリングするためのチェックシートを作成し、HPで実績を発表します。

私たちのSDG's目標

私たちが取り組むべき課題として、SDG’sの17の目標のうち、9つ(3・8・10・11・12・14・15・17)を特定しました。

 

③人々に健康と福祉を

⑧働きがいも経済成長も

⑩人や国の不平等をなくそう

⑪住み続けられるまちづくりを

⑫つくる責任つかう責任

⑭海の豊かさを守ろう

⑮陸の豊かさも守ろう

⑰パートナーシップで目標を達成しよう



SDG’sの具体的な取り組み指針と今後の目標

③人々に健康と福祉を

 

日本のウェルネスツーリズムの第一人者である琉球大学ウェルネス研究領域の荒川雅志教授と産学連携で、ツアー造成を行っております。

 

ウェルネス・ツアーでは、海洋療法や自然療法をはじめとしたエビデンスに基づいた、心身の健康に寄与するプログラムや、地域文化や人々と触れ合う機会を積極的に取り入れています。


⑤働きがいも経済成長も

⑫住み続けられるまちづくりを

 

ウェルネス・ツアーでは、地元のサービスや伝統、商品をツアーに取り入れ、参加してくださるお客様に旅の喜びをご提供するとともに、地域社会の経済成長、文化継承に貢献します。


⑪人や国の不平等をなくそう
⑰パートナーシップで目標を達成しよう

 

観光業は値踏みが起きやすい業界でもあります。

私たちは、ツアーを一緒に作ってくださる関係者の方も豊かになることが大切と考え、フェアトレードで事業を行います。

同様にフェアトレードのサプライヤー様を優先いたします。

 


⑫つくる責任つかう責任

 

民宿などアメニティーのご用意がない宿泊箇所については、環境保護の観点から、ご持参いただくか有料でご用意するか、お客様に選択して頂けるようにします。


⑭海の豊かさを守ろう

⑮陸の豊かさも守ろう

 

私たちは自然と環境保全を大切に考えています。

ツアーで海など自然のある場所に行く際は、地元ガイドの指示に従い環境保全に努めます。またヤンバルクイナなど絶滅危惧種がいる地域では条例に従い、万全の注意を払います。

 

 

 



事業を通じてSDGsに貢献

■環境への取り組み

①事務所内で使用する消耗品は、できる限りグリーン購入(再生可能資源)を利用

②環境省が推奨するクールビズを積極的に実践

③移動時はよりクリーンで効率の良い方法を採用

④印刷物のゼロ化を目指し、行程表等の資料はすべてオンラインにて配布

⑤ツアーでは、地元文化や歴史に精通したガイドに説明を依頼し、地元文化理解や環境保全ほか、地域経済に貢献します。

 

■お客様の安全と安心(リスク管理)

①全国旅行業協会を通じ、「重大事故支援制度」に加入